日系海外支社における不思議な仕事癖

ある程度大きくてグローバル展開してる企業は、大体海外にもいくつか支社なり支店なりを持っていると思います。組織が大きければ大きいほど当然本社から全員人を出すことが出来ないので、駐在員を何人か置き、大多数のメンバーは現地採用のローカルスタッフというパターンがほとんどだと思います。

そういう組織のことを「日系海外支社」と呼ぶことにしましょう。噂によると日系海外支社には２つのパターンがあって、１つはトップや主要ポジションを全員日本人で固めて、日本にある本社のガバナンスが効く体制にするやり方。もう１つは、出来るだけメンバーを現地化して、本社の介入を最小限の抑え現場に即した形でビジネスを展開していくパターン。うちの会社はどちらかというと後者で、今自分が所属している欧州支社はCEOが日本人ですが、販売会社の社長やマーケティング系の主要ポジションはほとんどの場合現地人が職を任されていて、営業や物流、購買等現場の仕事も現地人が責任を担っています。

なので、業務自体は現地スタッフが回していて意思決定も彼らに一任し、日本人はそれをサポートする役目という体制なのですが、何故か本社の日本人が駐在員に対して意思決定を促したり、現地スタッフそっちのけで問い合わせをしてくることも多々あります。また、少しややこしい話になるとまず日本人だけで話し合ったり、何故か日本人だけで情報交換してしまいレポートラインも現地スタッフをすっ飛ばして日本人限定のレポートラインが出来てしまうことも（駐在員間ですら）たまにあるのですが、これはうちの会社がどうというよりは、日系企業はどこでも多かれ少なかれこういった状況に陥りがちなのではないかと思います。

最近何故こういうことになるのかじっくりと考えてみたのですが、結局のところ究極的にいきつくのは「英語力が不十分である」という答えです。もちろん、日本人と現地スタッフで物事の考え方、特にビジネスに対する考え方や慣習が異なるというのはあるかもしれません。また、現地スタッフのレベルも、優秀な人は給料の良い欧米系企業で働いたりするので、必ずしも最高の人材ばかりというわけではないです。でも、そういうのって言語さえしっかり出来ればある程度は乗り越えられると思うんですね。

例えば、日本企業ではない外国資本の企業（例えばP&GやUniliver）は本国のスタッフだけでレポートし合ったりしているのでしょうか。知り合いがいないので何とも言えないのですが、おそらく本国社員だけで海外支社の業務を決めたりだとか、重要案件のレポートを回したりとかはやってないと想像してます。ガバナンスを現地化してる会社が多いと想定されるのと、そもそも言語的にも能力的にも優秀な人を採用しているはずなので、グローバル戦略とかそういうのは別にして現地の戦略は現地に任せるのではないかと。ま、完全に想像の域を出ませんが。（むしろ各種企業の海外戦略を聴いてみたいものです）

もし日本人が英語が非常に堪能で、現地スタッフを巻き込みながら仕事をしていけるリーダーシップがあれば、いちいち日本人だけでまず色々話し合って対応を決めたりする必要はありません。多少社員のレベルが劣っていようとも、多少文化や考え方に差があろうと、一緒に議論して一緒に進めていけばいい話なので。それを出来る人材が日本人には圧倒的に不足しているから、日本人だけで隠れてこそこそ動かざるを得ず、現地スタッフとの軋轢が多かれ少なかれ生まれてしまうのではないかと感じます。

海外支社における日本人と現地スタッフの関係について最近少し思うところがあり雑記的に書いてみました。自分の経験に基づく推論を展開してしまいましたが、他の会社がどんな感じなのか、教えて頂ける方がいれば是非お聴きしたいものです。